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日本経済新聞電子版（2021年6月28日）に、弊社が提供しているセミナーについて掲載されました。

菅義偉首相が支援を少子化対策の柱に据えたことで、 不妊治療への認知度が上昇。経済的負担の軽減のほか、仕事との両立支援も必要とされています。

このような背景のから、休暇制度等を整備する企業が増え始め、さらに一歩踏み込んで、上司や同僚の治療への理解や、制度の使いやすさを高めるための取り組みに乗り出す企業も出てきてます。

ただ、治療における精神面での支援は、企業にとって難しい課題となっています。 また、制度を整えても実際に使われないという例もあります。

そこで、そもそも不妊治療がどういうものか、社内の理解を深める研修として弊社が小田急電鉄様で行ったセミナーについて掲載していただいています。

治療経験者などへ、どんなサポートがあると治療をしやすいか（助成金、保険制度以外、複数回答）を聞いたアンケートによると、最も多かったのは「勤務先での上司、同僚などの理解」（58%）。次いで「有給休暇をいつでも取得できる風土」が53%と、「休暇制度や時間単位の休暇」（48%）を上回りました。

治療と仕事の両立、そして治療における精神面の支援において、会社側と本人との対話が必要であり、 お互いに向き合うことが、当事者には両立を前向きに考え、会社には改善策検討のきっかけになるとのことです。

実際の掲載記事はこちら。