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働きながらの不妊治療というテーマで、小田急小田急電鉄様での研修について、弊社代表 石川のコメントを記載いただきました。

2021年6月23日に日本生殖医学会が不妊治療に関するガイドラインの原案を発表し、今後、保険適用については中央社会保険医療協議会で議論されます。

また、厚生労働省は従業員101人以上の企業に策定を義務付ける「次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画」に、盛り込むことが望ましい項目として“不妊治療を受ける労働者への配慮”を4月に追加。 休暇制度などを整備した中小企業への助成金も新設された。

ただ、 「制度を作っただけでは伝わらない」（弊社代表 石川） 。「治療中でもチャンスを与えて、評価することが大切だ」 （ 一般社団法人 リプロキャリア 平氏）とあるように、 必要な支援や配慮について、当事者と上司との擦り合わせが欠かせません。

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