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東洋経済オンラインにて、ファミワンと導入先の東京メトロ様が取材協力した
『不妊治療中の女性を苦しめる｢会社の余計な配慮｣  制度だけでなく社内の風土づくりも重要だ』『不妊治療の人を襲う｢よかれと思って暴言｣の苦痛　職場･夫･親･友人｢ケース別｣NG言動を紹介』『後悔しない｢不妊治療の病院選び｣ポイント5つ　体外受精を行う病院は日本に約600あるが･･･』の3記事が掲載されました。

近年、企業の側にも従業員を支援する動きが広がっているものの、不妊治療の状況や、働き方は人それぞれです。妊活や不妊治療について、会社と従業員がお互いにとってベストな付き合い方をするにはどうするとよいか、ということをファミワンの専門家が解説しています。

石川は記事の中で「社内に制度があっても活用されていないケースもあります。職場の実情を踏まえ、使いやすい制度づくりと社内の風土醸成の両面で支援していくことが大切」と語っています。

そんな中ファミワン代表看護師 西岡は「企業の研修などでは、治療をする人やそのパートナーだけが『当事者』でなく、周囲にいる人たちも当事者の1人と伝えている」といいます。

2018年度から福利厚生の一環として、ファミワンのサービスを導入する東京メトロ様では
駅など現場で労務管理おこなう監督職が必須で参加する、妊活・不妊治療についての研修をファミワンの専門家を招いて開催しています。

人事部労務課の三浦宏平氏は「研修は実際に受けた社員はもちろん、全社に対して妊活や不妊治療を支えるというメッセージ発信になります」と、ファミワンの福利厚生サービスが、社内の風土づくりに繋がっていると述べています。

また「働く誰しもが自身の体調不良や子どもの発熱などで、急に休みを必要とすることはあります。妊活もそうした必要な休みの1つと理解してもらうことで、お互いさまだと助け合う空気が生まれてくる」と西岡が言うように、不妊治療の当事者にとって働きやすい環境づくりは、ほかの従業員にとっての働きやすさにもつながると考えています。

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